どの業界でもあるのではないかと思うほど、
一昔前から爆発的に増えてきたのが「比較サイト」です。
ユーザからすればまとめて比較することができるので
非常に役立つサイトですよね。私も以前は良く使っていました。
あなたも、もしかしたらご利用経験があるかもしれません。
しかし、使った方はご存知かと思いますが、
中には日常に支障が出るレベルの
「電話やメールが来る」サイトも存在します。
あなただったら、どう思いますか?
結局のところ、比較するとしたら
『3〜5社あれば十分』ではないでしょうか?
そう考えると、こうした比較サイトからの一斉連絡は
逆にムダが多く、不便だったりすることも。
誰が悪いというわけではないですが、このビジネスモデルは…
比較サイト側が対象業者へ営業をして
「1問い合わせあたり○円で掲載しませんか?」や
「月額○円で掲載します」という話で載せています。
そのため、掲載企業は、
問い合わせの度に比較サイトのコストが発生するため
自社を選んでもらうために必死にアピールせざるを得ないのです。
そのため、
結果的にユーザ重視ではなく、
「うちに決めてくれ!」という過剰な営業や
必要以上の電話勧誘につながってしまうのです。
また、視点を変えると、比較サイトの掲載にはコストが掛かりますので、
その分を『誰かが負担する』とも言えますよね。
”掲載企業”が負担するべきコストを、
”あなた”が負担する立場になる可能性があります。
つまり、比較サイトで見積もりするのは無料でも、
結果的に選んだ業者へ「その見積り比較費用を支払っている』
という考え方もできるということです。
純に比較サイト=得をするという訳でもありません。
ご利用の際は上手く使うようにしてください。
まず、安すぎるビジネスフォンや工事費だけでOKというような
ビジネスフォンは『当たり外れ』があります。
高額なリース料の可能性
電話機故障のリスク
基本的にビジネスフォンの値段は、メーカーが代理店の事務機屋に卸し、定価までであれば、好きな値段で販売することができます。
ビジネスなので、お客様へ価値を提供した分、高い値段で販売するのは問題ないのですが、電話設備に疎い方・苦手な方にはあまりおすすめできません。
なぜなら、無駄に高価な機器を導入してしまったり、定価以上の高いリース料を組まされるケースがあるからです。
当然ですが、中古ということは不要になったビジネスフォンを再利用しています。
そのため、業者点検時に問題がなくても、利用開始後、すぐに故障することがあります。
特に、小規模ビジネスの方からお聞きするのは、
「強引に押し売りされた」とか、
「難しい言葉で説明されて、まぁこの金額で仕方ないのかな…と契約したら、
凄い総額になっていた」という方が少なからずいらっしゃいます。
もちろん、紳士的な業者が今では多くなりましたが、結局彼らもビジネスなので
薄利な電話設備よりも、粗利の大きなビジネスフォンを売りたいのが実情ということです
中古ビジネスフォン業者は、
後述の実質無料ビジネスフォン業者と同じく
母体が「工事業者」のことが多いので、
タダ同然の中古ビジネスフォンを目玉にして
工事費用を取るか、
ビジネスフォン本体の粗利を削って売り、
メンテナンス・工事・設定費用などで利益を出す
というビジネスモデルが主流です。
「なぜ?絶対裏があるよね」
そう思ったあなたは鋭いですね。
さすがです。やはり、『カラクリ』があります。
単刀直入に言えば、あなたは
『お金を支払う必要がある』ということです。
どういうことか?
わかりやすい例で言えば『プリンター』です。
プリンターは『インク』を販売して利益をだしています。
つまり、この場合は、
あなたに
『ビジネスフォン』というハードを無料で提供して、
『工事料やメンテナンス費』を取り、
通信会社からは
『回線導入の代理店手数料』を得るのが
実質無料ビジネスフォン業者のビジネスモデルです。
以前は、ビジネスフォンに導入に工事費用と電話機に
お金が掛かるのは常識だったので、
一部を業者が負担してくれる場合のあるこのモデルは
良心的な業者であれば、ユーザにとってメリットがありましたが、
今は残念ながら最良の選択ではなくなりました。
工事や工事費不要の新しい世代の
ビジネスフォンの台頭
通信キャリアから支払われる
回線紹介手数料も少なくなってしまった
進化したビジネスフォンは
業者にとってあまり儲からない
なぜなら…
ビジネスフォンが進化し、
交換機は不要になり、
通信料も圧縮された時代へ突入したからです。
従来型を
今でも販売しなければ
利益を出せない
そのため、
実質無料ビジネスフォン業者=従来型を選択するということは
単純に、『不要なはずのお金を支払う』ことになります。
ただし、大企業や現在の設備環境が複雑な場合はメリットになることも…
電話機の台数が多かったり、インフラのしがらみなどがある場合は、かえって混乱を招いたり、別の費用が発生する可能性があるからです。
その場合は、一部だけ入れ替えるハイブリッド型や従来型のビジネスフォンで対応するのがベターな選択肢の場合もあります。
実質無料ビジネスフォン業者も、多くの場合「工事会社」が母体のため
基本的には『工事費』がメインの収益です。
あわよくば、『ビジネスフォン』や『通信回線』といった部分で
複合的に利益を得たいというのが本音です。
裏側のカラクリとしては、何かを安く見せて、
その分の料金をどこかに上乗せするというモデルが
多くの実質無料のビジネスフォン業者が行っている実態です。
また、最近よくある表向きは『0円』と
大々的なうたい文句で誘いながら
よくよく見ると「キャンペーンを申込めば潤オ」といった
『抱き合わせを条件』に無料といったケースです。
こうしたところは、
仕方なく「不要なものを申し込むことになった」とか
「結局高く付いた」といったケースがありますので、
実際のところは表面だけ見て決めるのは危険だったりします。